頂門の一針3522号 2014・12・20(土)【話 の 福 袋】より
 ◎日本のマスコミの実態
パチンコや焼肉屋、ゴミ処理業で成功し、子弟に教育をつけて、日本社会にのしあがっている移民ですが、学校や家庭で反日教育をされています。歯医者や医師にも多いと言いますが。
これは外国でジャーナリストをしていた女性からの返信です。
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ひえ~っ!想像を超える現実です。
そういえば、JJ記者の同僚も、Zっぽかったわ。
取材にきて200万円くらいの時計を買っていくんです(爆笑)。
ソウル取材とかしてたね~。小学館のライターもZだったな~。
TBSの高給取と結婚した同僚、あれもあっちの人。
編集長は、すぐ思いつくだけで2人はあちらのかた。
うわ。
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元のメール
Subject: 日本のマスコミの現実
ライターと称する人達にコリアンが多いのは確かです。
最近の著しい日本語の乱れも、ここから来ているのかもしれません。
石川久遠氏
在日の恐ろしいマスコミ支配 在日枠
 1)1960年代~
 テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 に対して、 朝鮮総連からテレビ局及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返された。(例えば「朝鮮民主人民共和国」を「北朝鮮」と言うと猛抗議を受けた)どのテレビ局も「北朝鮮…朝鮮民主人民共和国」という不自然な言い方をしていた。
抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に「在日枠」が密かに設けられた。総連幹部の子弟を中心に入社は無試験、形式的な面接だけでの採用が毎年続いた。在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をして、更に弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていった。
 2)1970年代~
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が、社内で在日を積極登用するようになる。「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、
結果を見れば、課長、部長と昇進してきた社員は、帰化した在日二世ばかりで、理不尽なまでに在日を優遇する逆差別人事が徹底された。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。
 3)1980年代~90年代
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、決定的なポストを占めるようになる。サヨク週刊誌「週刊金曜日」の在日編集長(故 筑紫哲也)をキャスターに迎えた「ニュース23」の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。
1989年の参議院議員選挙では「土井社会党」の「マドンナブーム」を演出し「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護した。宇野総理のスキャンダルを連日報道し、社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持を打ち出し。社会党を地すべり的勝利に導いた。「山が動いた」などと扇情的な報道もした。
 4)1990年代~2000年代
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関としての存在を否定されかねない不祥事が続発した。
TBSと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、TBSの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、殆んど全てが朝鮮半島絡みであった。
不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったりの取材と報道振りであった。バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。正に、在日朝鮮人の資金で、在日朝鮮人が運営しているのがTBSテレビであった。
2005年以降は、もっと露骨なカタチで在日のスターを「作り上げる」ような番組制作が為される。「在日は武器」= 在日である事自体が入社試験の強力な強みとなった。独島は韓国の領土だと言わんばかりに竹島の韓国名の独島と面接で発言し入社できる日本企業が在日企業である。TBSは違法入社した在日が幹部になり、コネで在日を入社させている。(毎日新聞も同様)
公正と中立。その社会的立場を遵守すべきメディアがおかしい。
その中でも、TBS(毎日系)の報道が際立って偏向している。まるで、中韓の出張メディアのようだ。偏向放送が増える理由は、その制作に携わる人物に偏向した輩が増えているからだ。その中に、創価学会の隠れ信者や、日本国籍を持たない恨みの民族が増殖する。まともな放送が出来なくなるはずだ。TBSの人気アナウンサー安住紳一郎は生放送中「うちはハングルが読めないと出世できません。僕は読めませんから…」と自嘲気味に不満を漏らした。
作為的な放送をもって刻々と社会に逆貢献する。メディアに携わる者が持つべき基本姿勢は無い。ひたすら自らが所属する組織の権益、利害を守る為の「要員」でしかない。
かねてより、TBSに「在日採用枠」がある、との情報が漏れ聞こえていた。それは、表向きの社内人事制度の中の「採用枠」というよりは、「コネ」「縁故採用」に近い「同志、同胞の増殖」の為の見えざる流れである。つまり「枠」ならば人数制限があるが、「見えざる流れ」には制限がない。こうした流れを放置し続ければ、この先、臨界点を超えた時点で、危険な宗教の信者や国籍を持たない「社員」によって、TBSが占拠されてしまいかねない。
採用側の人物も彼らの同胞であろう。TBSと同様の傾向は、他のメディアにも見られる。忌むべき事態である。ここは日本国である。企業経営者や責任者がこの流れを容認すること自体、真正の日本人学生の就職活動の妨げであり、日本国籍を持つ日本人に対する明らかな「差別」である。 
各界に広がる在日民による侵蝕
半島勢力を日本国内へと誘導する。この流れの背景には、あの公明党らが制定に躍起になった「個人情報保護法」がある。この個人情報保護法の制定により、企業の採用活動には暗幕が降ろされる事になった。出自や宗教、思想信条など、それらの事項を採用判断に取り込めなくなったのである。
マスコミへの脅迫や嫌がらせ、在日のパチンコ、ロッテ、サラ金などのスポンサーの圧力、朝鮮系カルト創価学会のNHK、民放支配による恐ろしい情報操作、これだけの「在日、韓国、北朝鮮勢力」が捏造した歴史が、テレビでも、新聞でも、学校の教科書でも、普通に掲載されるという恐ろしい朝鮮人の邪悪な権力が蔓延っている。
在日スポンサーの圧力と朝鮮総連の脅迫、嫌がらせの事実は全く報道されない。 在日枠が事実だと実感させ、唖然としたのはNHKのEテレのバラエティである。「自己主張できない日本の草食系男子はモテず、自己主張できる中国、韓国人の肉食系男子が持てる」と言う日本人を侮辱するバラエティ番組内容だ。もう在日朝鮮人によりNHKが乗っ取られているのである。
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みのもんたの朝ズバ!の同番組での韓流ブームの特集に対し毎日新聞の記者のコメント
毎日新聞の在日枠による不正入社の在日記者が佐賀県知事にしがみつく
公明党、売国議員らが推し進める韓国の前例をもとに起草した悪法・人権擁護法案。
在日の強制連行説の嘘、創氏改名を強要され名前を奪われた嘘、外国人参政権の違憲性と危険性
 
北朝鮮のスパイ活動をする朝鮮総連、政治家と警察官僚のパチンコ利権
行政に嫌がらせ、脅迫して奪い取った在日特権
戦後の在日の悪行の数々
在日の恐ろしいマスコミ支配 在日枠…より引用
( 情報収録 中山)
2014.12.19 集団自衛権
集団自衛権
高山正之氏のコラム「変見自在 2014-6-19号」

1(前略)破壊され尽くした露艦隊に戦意はなかった。「白旗をマストに、艦尾には日本の旭日旗を掲げて降伏の意を示した。プリポイ(露戦艦アリヨール水兵)は敗北の原因について日本海軍の抜群の強さと対する露将兵の低い士気を挙げている。
露艦隊はマダガスカルを出てインド洋を横切りマラッカ海峡から仏印のカムラン湾まで約2か月間、どこにも寄港できなかった。そのカムラン湾も仏艦がきて追い出され、漂泊して過ごした。全舷上陸して英気を養うこともなく、そのまま戦場に入った。彼らは身も心も倦んでいた。

2 なぜ寄港できなかったか。日英同盟ゆえだ。第三国が露に支援したら、規約に従い英国はその国に軍事制裁することになる。英はこれを脅しに露艦隊のスエズ通過を阻み、寄港地の国々に干渉した。どの国も英国と戦争する気はない。露艦隊はどこからも石もて追われた。

3 一方、英のロイター通信は日本に露艦隊の情報を提供し、対露宣伝戦も展開した。日露の戦況は世界に流され、ロシア人は落ち込み、逆にビルマ人もイスラム社会も興奮し、白人国家には想定外だったが、第三世界の民族意識も高めた。それほどの宣伝効果だった。
日本が勝てた要因の少なくとも3割はこの日英同盟のおかげだった。

4 もちろん英国が戦争すれば日本は義理を返す。第一次大戦に日本も参戦し、青島の独要塞を叩いた。地中海にも巡洋艦明石以下18隻が出て、Uボートから連合国軍側の艦船を守った。勇敢な救難活動は高く評価され、マルタ島にはその顕彰碑が今も残る。

5 日本嫌いの米国はこの同盟を快く思わなかった。ワシントン会議では「日英同盟に対抗し戦艦比率を米8英5日3にする」と脅して、同盟を破棄させた。
日本が孤立するとすぐ独逸が支那に最新の兵器と軍事顧問団を送り込み、強くなった蒋介石軍を2度も日本にけしかけた。上海事変である。

6 米も独に倣う。杭州に飛行学校を建て、米国製の戦闘機を供与し、ジョン・ジュエットら教官団を送って支那空軍の養成を始めた。しかし支那人に操縦は無理と分かるとF・ルーズベルトは現役の米空軍操縦士を義勇兵の名で大量に支那に送り込んだ。フライングタイガーと呼ばれた。

7 上海事変は一次も二次も本ものの戦争だった。ただ、日本が戦争だと言えば、中立国米国はそれをロ実にすぐ石油禁輸に出た。だから「事変」としか言えなかったが、もし日露戦争当時の日英同盟が生きていれば、話は違った。蒋介石が攻めた段階で日本はすぐ宣戦できた。日英同盟が直ちに機能し、蒋の軍の作戦指揮まで執っていた独に英国はすぐ宣戦しただろう。

8 空軍を送り込んだ米もまったく同じ立場になる。言い換えれば日英同盟があれば危険な米国ですら日本には手出しはできなかった。

9 日本は日英同盟を廃して自国一国だけでは国を守れないことを知った。いや一国で十分と愚かな山口那津男は言う。お題目の合間でいいからプリポイの本を読んだらどうか。
2014.12.08 12月8日
「鮮明な冬」   高村光太郎

黒船以来の総決算の時が来た 民族の育ちが それを可能にした

長い間こづきまわされながら なめられながら しぼられながら

仮装舞踏会まであえてしながら 彼らに学び得るかぎりを学び

彼らの力を隅から隅まで測量し 彼らのえげつなさを満喫したのだ

今こそ古にかへり 源にさかのぼり 一瀉千里の奔流となり得る日が来た

われら民族の此の世に在るいわれが はじめて人の目に形となるのだ

ひよどりが鳴いている 冬である 山茶花が散っている 冬である

だが昨日は遠い昔であり 天然までが我にかえった鮮明な冬である

ミズリー
真珠湾攻撃の真実
「アメリカの鏡・日本」ヘレン・ミアーズ著/伊藤 延司(翻訳)
「ルーズベルトの責任 〔日米戦争はなぜ始まったか〕」チャールズ・A・ビーアド著/ 開米潤 , 阿部直哉 (翻訳)
【ルーズベルトの開戦責任: 大統領が最も恐れた男の証言】ハミルトン・フィッシュ:著/渡辺惣樹(翻訳)
【アメリカはいかにして日本を追い詰めたか~「米国陸軍軍略研究所レポート」から読み解く日米開戦】ジェフリー・レコード:著/渡辺惣樹(翻訳)
「日米開戦の悲劇」ハミルトン・フィッシュ著/岡崎久彦(監訳)
【アメリカの「慰安婦」騒動を解決する決定的ロジック】渡辺惣樹「正論」2014年1月号

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 2014年7月18日、最高裁第2小法廷は、生活保護法第1条及び第2条がその適用の対象を「国民」と定めていることから、「外国人は、行政庁の通達等に基づく行政措置により事実上の保護の対象となり得るにとどまり、生活保護法に基づく保護の対象となるものではなく、同法に基づく受給権は有しない」として、一定の範囲の外国人が法的保護の対象となるとした福岡高裁判決を破棄しました。

次世代の党
日本戦争犯罪調査、3つの教訓
        古森 義久

 米国政府が8年もかけて実施したドイツと日本の戦争犯罪再調査の結果(11月27日付朝刊既報)は、日本にとって慰安婦問題での貴重な教訓を与えた。まずはこの問題での国際的な日本糾弾が虚構であること、その日本糾弾の真の主役が中国系勢力であること、そして日本が次世代の国民のためにも冤罪(えんざい)を晴らす対外発信を欠かせないこと、などだといえる。

クリントン政権下での1999年からのこの大規模な調査は、対象に なった書類がなんと850万ページ。あくまでドイツが主体だったが、日本についても合計14万ページ余の戦争犯罪関連の書類の存在が報告され た。その総括はIWG(各省庁作業班)報告と呼ばれた。

事前の指示は日本の慰安婦制度の犯罪性、強制性や奴隷化に関する書類をも探すことを具体的に求めていたが、なんとその種の書類は、一点も発見されなかったというのだ。

調査の当事者たちもこの結果に仰天し、当惑したことを最終報告で率直に認めていた。結果の分析に参加したジョージ・ワシントン大学の楊大慶教授らは最終報告の付属論文で慰安婦問題について「その種の書類は今回の調査では発見できなかったが、存在しないわけでない」と、種々の仮説を弁解として記していた。

だが最終報告は同時に、慰安婦制は当時、日本国内で合法だった売春制度の国外への延長であり、日本軍は将兵の一般女性への暴行や性病の拡散を防ぐためにその制度を始めたという経緯をも記し、米軍側はそこに犯罪性を認めていなかった実態をも伝えていた。

さて、ここでの日本側への第1の教訓は米国政府がここまで努力して証拠や資料がなにもないということは、実体がなかったということだろう。「日本軍が20万人の女性を組織的に強制連行して性的奴隷にした」という非難の虚構は米側の調査でも証明されたのだ。

第2には、この米国政府をあげての大調査の推進には、在米中国系の反日組織「世界抗日戦争史実維護連合会」(抗日連合会)が、異様なほど大きな役割を果たしていた。

IWG報告の序文では、調査の責任者が冒頭に近い部分で抗日連合会の名を具体的にあげて、この組織が代表するとする戦争の犠牲者たちへの同情を繰り返し、今回の調査が慰安婦問題などで日本の残虐性を証明する新たな書類を発見できなかったことを謝罪に近い形でくどいほど弁解していた。

抗日連合会は在米中国系の活動家中心の組織だが、中国政府との絆も緊密で、日本の「戦時の残虐行為の糾弾」を使命として掲げ、1990年代から戦争捕虜、南京事件、731部隊などを提起して、日本をたたいてきた。

IWG調査でもクリントン政権に強力なロビー活動を仕掛けていたという。慰安婦問題でも、主役は表面では韓国系にもみえるが実際は抗日連合会を主軸とする中国系だという実態がここでも証されたといえる。

そして第3の教訓は、慰安婦問題での日本非難の虚構が米側でもここまで実証された以上、日本側にとってのぬれぎぬ晴らしの必要性がさらに鮮明になったことである。このままでは日本の国家も国民も20万人の女性をセックスの奴隷へと強制したという無実の罪を次世代へと残していくことになるのだ。(ワシントン駐在客員特派員)
産経ニュース【緯度経度】2014.11.29